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我が家のi-smartに搭載されている太陽光パネルは、7.56kWと一般に住宅用と位置付けられる容量となっています。
もちろん、我が家の太陽光発電システムは一条工務店オリジナルの夢発電で、屋根一体型ソーラーパネルを活かした10kW以上の太陽光パネルを搭載する事も容易に可能でした。
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夢発電のメリット・デメリット【一条工務店 太陽光発電システム】
本題の前に、皆さんは2019年に一条工務店が家庭用蓄電池業界を震撼させたとあるキャンペーンをご存知でしょうか? 電 力 革 命 はっきり言います。 こんなん誰でもキャンペーンの適用を受けたいと思うに決 ...
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じゃあ、何で10kW以上の太陽光パネルを付けなかったの?
勿体ないじゃない。
我が家がなぜ10kWの採用を見送り、7.56kWという少ない容量を採用したのかこれからご説明いたします。
太陽光パネルを7.56kWにした理由
- 約8年の運用収益で償還が可能だった
- 投資用ではなく災害時用の太陽光発電を目的とした
- 7.56kW以上容量が増えるとパワコンが1台追加される
- 夢発電の保証期間が10年しかない
約8年の運用収益で償還が可能だった
まず、太陽光発電について簡単にご説明いたします。
太陽光パネルは運用する太陽光パネルの容量によって、住宅用と産業用と2つに大別されます。
大別される基準は、太陽光パネルの容量が住宅用は10kw未満、産業用は10kW以上の容量と決まっています。
この区別で大きな違いは、固定価格買取制度(FIT制度)です。
固定価格買取制度が始まった2012年度は、住宅用が42円/kWh、産業用が40円(税別)/kWhです。
しかし現在2020年度の固定価格は、住宅用が21円/kWh、産業用が13円(税別)/kWhと固定価格買取制度が始まった当初の価格と比べて半分以下まで下がっています。
我が家は2019年度の住宅用の買取価格が適用されているので、26円/kWh(出力抑制あり)と年間の発電メリットが、
約22万円と試算が出ています。
我が家の太陽光発電システムの設置費用が約170万円でしたので、約8年間の運用で償還することが可能となっています。
仮に10kW以上の太陽光パネルを搭載する場合は、設置費用が上がり固定価格も14円/kWh(2019年度)と大きく下がってしまうので償還期間は伸びてしまいます。
10kW以上の容量を設置した場合、試算では約10年を超える運用期間を経て設置費用の償還ができます。
8年か10年以上の償還期間だと、私の場合は迷わず約8年の方を選びます。
投資用ではなく災害時用の太陽光発電を目的とした
私の場合、固定価格が下がった太陽光発電は投資用には向いていないと感じていたので、太陽光発電によって災害時も電気が使える家を作りたいとしています。
実際に7.56kWの太陽光発電を運用して、1日では使い切れないくらいの発電をしてくれています。
我が家の売電は、使い切れず余った分の電力を売るという余剰買取です。
日中に使用する電気は発電された電気を優先して消費するので、売電収入以外にも毎月の電気代の負担を軽減してくれるといった効果もあります。
2019年9月に起きた千葉県の大規模停電は、一般家庭に搭載した太陽光発電がとても活躍したと聞いています。
災害時といえば蓄電池ですが、一条工務店には電力革命という蓄電池を格安で導入できるキャンペーンがあります。
蓄電池は一条工務店の太陽光パネルとセットの価格で販売されており、7kWhの容量の蓄電池を20万円程度で蓄電池を導入することができるようになっています。
各自治体に蓄電池の補助金制度があったりするので要確認!
蓄電池をリーズナブルな価格で提供しているメーカーといえば、テスラ社のパワーウォールという蓄電池があります。
一条工務店が提供する蓄電池の容量より倍程度の13.5kWhにはなりますが、価格が約110万円と導入には少し気が引けてしまう価格ではあります。
蓄電池は災害時用だけでなく日々の電気代も削減することができるものなので、太陽光発電を設置する際は一緒に導入することがおススメです。
7.56kW以上容量が増えるとパワコンが1台追加される
太陽光発電にはパワーコンディショナという通称パワコンという機器が必須です。
パワコンは設置される太陽光パネルの容量で必要な台数が決まります。
産業用と言われている10kW以上の太陽光発電には、基本的には2台以上のパワコンが必要となっています。
住宅用の10kW未満の太陽光発電でも、条件次第ではパワコンが2台以上必要になる場合もあります。
我が家の場合、7.56kW以上の太陽光パネルを搭載すると過積載の最適容量を超えてしまい、発電効率と故障リスクを考えて2台目のパワコンを設置しなければならないことになりました。
過積載
パワコンの容量に対して太陽光パネルの容量が上回ること。
パワコンの耐用年数は約10~15年と短く、交換費用も20万円程度と安くはありません。
8kW以上10kW未満の太陽光パネルを設置したことで、売電収益が7.56kWの発電による売電収入と比較して多いことは間違いありません。
しかしパワコンの追加費用と故障のリスクが、増えた売電収入以上の費用が発生することから7.56kWという容量に決まりました。
夢発電の保証期間が10年しかない
7.56kWを採用した一番の決め手が保証期間です。
他メーカーから発売されている最近の太陽光パネルは保証期間が10年以上となっているものがあり、固定価格買取期間の20年間でも安心して10kW以上の容量で太陽光発電を運用をすることができます。
しかし一条工務店オリジナル太陽光発電の夢発電では保証期間が10年と短く、10kW以上の容量を運用する際は前半の10年間は保証期間内で安心して運用ができますが、後半の10年間は保証なしで運用するので、太陽光パネルやパワコンに故障があった場合は全額自己負担ということになりえます。
自然災害や人災による太陽光パネルの故障は、加入している火災保険で補償してくれるプランもありますが、経年劣化や糞害による故障は補償の対象外です。
故障以外に何かしらの原因で発電効率が落ちてしまった場合も保証期間内であれば補償をしてくれますが、償還に10年を超える容量を搭載して保証が10年しかないというのは私には少しリスキーな感じがしました。
7.56kWのメリット・デメリット
メリット
メリットは償還期間の短さです。
夢発電の設置費用は、自社生産のお陰で他メーカーと比べて非常にリーズナブルとなっています。
発電効率もとても悪いということもなく、コストパフォーマンスに優れています。
安くても十分な発電ができることから、売電収入だけで太陽光発電の設置費用を早く償還することが可能となっています。
デメリット
デメリットは10kW超えの大容量の太陽光パネルと比べた場合、10年を超えてくると差が出始めることです。
10kW未満の太陽光発電は固定価格の買取期間が10年で終わります。
今から10年後の買取価格は現時点では全く分からず、2019年に固定価格の買取期間が終了した太陽光発電は9~13円で再契約をして売電を続けているか、蓄電池を導入して全て自家消費にしている住宅もあります。
しかし、10kW以上の太陽光発電は20年の固定価格の買取期間となっていますので、10年後も何も変わらず売電を続けていくことができます。
年々減少傾向の売電価格を考えると、今から10年後の売電はなくなっていると考えても不思議ではないです。
7.56kWの売電収入
2020年5月の売電収入は26,946円でした。
大容量の太陽光パネル並の売電収入を得ることができています。
5月で約27,000円ということは、日照時間が長い7~9月は3万円を超える可能性もありますね。
過去の売電収入はこちら
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【2020年 4月】一条工務店i-smartの電気代と太陽光発電の実績
我が家の太陽光発電は、一条工務店オリジナルの夢発電となっています。 夢発電についてまとめた記事もあるので、ぜひ読んでみてください。 [toc] 我が家の太陽光発電システム 搭載容量初期費用(設置費用) ...
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【2020年 3月】一条工務店i-smartの電気代と太陽光発電の実績
我が家の太陽光発電は、一条工務店オリジナルの夢発電となっています。 夢発電についてまとめた記事もあるので、ぜひ読んでみてください。 [toc] 我が家の太陽光発電システム 搭載容量初期費用(設置費用) ...
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まとめ
ポイント
- 夢発電の保証期間は10年間
- 10kW以上の太陽光発電になると、固定価格の買取期間の後半10年間は無保証で運用しなければならない
- 7.56kWの余剰買取が約27,000円(5月)と大容量並の売電収入がある
夢発電は10kW以上の大容量太陽光パネルを搭載できることが魅力的ではあります。
しかし、保証期間がJIS基準の10年間しかないという点が大容量の太陽光パネルを見送った決定打です。
他メーカーでは保証期間が15年以上の太陽光発電もあるので、そういったメーカーを選ぶことで10kW以上搭載しても長期間安心して運用ができます。
あくまでも個人的な見解ですので、夢発電で大容量の太陽光パネルを搭載することを否定した記事ではありませんよ。
【住宅ローンを借りれる額と
返せる額は違います】
住宅ローンの可能借入額は、年収や返済負担率、借入期間等を勘案して、金融機関の窓口やインターネットのシミュレーションサイトで試算することが出来ます。
でもその可能借入額って、実際に毎月返せる額ではないことを知っていますか?
どういうことかというと、借入額を試算する際の返済負担率が、約30%~35%と各金融機関で決められています。
返済負担率は、年収(額面)に対しどの程度の割合で借金を返済するかを決めており、仮に年収500万円で返済負担率が35%だと、年間の返済返済額が175万円。
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FP相談についての記事
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